#7119から救急車を勧められたのに、病院では軽症と判断されることがあります。
こうした事例を考える際に登場するのが、「オーバートリアージ」という言葉です。
その意味と研究の読み方、軽症という結果だけでは分からない点を整理します。
#7119のオーバートリアージとは？
オーバートリアージとは、比較の基準とする評価よりも、緊急度や必要な対応を高く判定することです。
高めに判定することと誤診は同じではない
電話相談のトリアージは、病名を確定する診断ではなく、どれほど急いで医療につなぐかを振り分ける判断です。
そのため、後の診察で緊急性が低いと分かったからといって、直ちに電話での判断が誤診だったとはいえません。
判断時に得られた情報で妥当だったかという問題と、結果として高めの分類になったかという問題は、分けて検討する必要があります。
何を正解の基準にするかで割合が変わる
比較の基準には、救急医の再評価、搬送先での傷病程度、入院の有無など、異なるものが使われます。
例えば、救急要請を勧めた後に軽症だった事案をオーバートリアージと定義する研究と、相談記録を医師が読み直して比較する研究では、同じものを測っていません。
したがって、地域や研究の割合を並べるときには、定義と対象集団の確認が欠かせません。
軽症でも救急車を勧められる理由
ここでいう軽症には、相談者がそう感じている状態と、診察後に判断された状態の二つがあります。
本人が軽いと思っていても緊急性がある場合
痛みが強くない、会話できる、歩けるといった情報だけで、すべての重大な病気を除外することはできません。
相談では、症状の始まり方や経過、年齢、ほかの症状なども含めて判断します。
本人の印象と相談員の緊急度評価が違ったというだけでは、オーバートリアージとは確定できないのです。
検査後に軽症と分かる場合
電話では見逃せない病気を否定できず、救急要請を勧めたものの、診察や検査で重大な異常が見つからないことも考えられます。
この場合、後から得た情報を使って「最初から呼ぶ必要はなかった」と決め付けるのは慎重であるべきでしょう。
一方で、安全側の判断だったと説明すれば、すべての過大評価が許されるわけでもありません。
同じ症状や判断項目で過大な勧奨が繰り返されていないか、検証する必要があります。
国内研究は何を検証している？
国内でも、相談時の判定を後の情報と照合し、基準の改善につなげる研究が行われています。
東京では緊急度を下げるだけでなく上げる改訂も行われた
2021年公表の東京の研究では、2016年6月から2017年12月までの相談と搬送後の情報などを使い、プロトコルの改訂を検討しました。
371の判定コードを低い緊急度へ、35のコードを高い緊急度へ移し、128のコードを新設したと報告されています。
これは371人の救急要請を減らしたという意味ではなく、判断に使う項目の変更数です。
また、改訂によって今後の適正化が期待されるという報告であり、その数字だけで改訂後の出動減少を実証したとはいえません。
2026年の研究は相談記録と医師の判断を比較
2026年に公開された日本デジタル医学会の大会記録論文では、山口県の2023年10月〜2024年3月の相談記録を用いた分析が紹介されています。
看護師による判定を救急医の再評価と比較し、高めの判定となる傾向が報告されました。
ただし、これは一地域の記録に基づく検討であり、全国の#7119の過大評価率を示すものではありません。
再評価は相談記録と判断基準を用いており、全員を直接診察して必要性を確定した研究とも異なります。
オンライン診療の適用可能性と搬送削減実績は別
同論文は、早期受診などを勧められた相談の一部について、オンライン診療へつなぐ可能性も検討しています。
救急要請を勧める区分は、その適用検討から除外されています。
したがって、「救急車を勧められた人の多くがオンライン診療だけで済むと実証された」と読み替えることはできません。
実際に導入した際の安全性や、搬送がどれだけ変わるかは、別途確認する必要があります。
オーバートリアージを減らせばよいだけではない
過大評価を減らす取り組みでは、緊急性を低く判断するアンダートリアージを増やしていないかも確認しなければなりません。
出動を減らす目標だけでは安全性が見えない
判断基準を厳しくすれば救急要請の勧奨を減らせる可能性がありますが、その結果、重い病気への対応が遅れれば改善とはいえません。
必要な救急要請を適切に勧めつつ、不要な勧奨を減らすことが目標です。
安全性と効率を同時に評価する必要があります。
救急要請しなかった人の経過も重要
救急車を勧めた人だけを追跡すれば、搬送後に軽症だった割合は計算できます。
しかし、それだけでは、勧めなかった人の中に緊急性の高い人が残っていなかったか分かりません。
相談後の悪化、再相談、救急要請、入院なども確認して初めて、判断全体を評価しやすくなります。
利用者が知っておきたいこと
オーバートリアージという言葉を知っても、その場で受けた救急要請の助言を自己判断で軽視しないことが大切です。
症状が軽く感じられる場合でも、始まった時刻や経過、普段との違いをできるだけ正確に伝えてください。
相談後に状態が変わった場合は、その変化も119番の担当者や医療者へ伝える必要があります。
相談の質を検証する議論と、現在の症状に対して行動する判断は分けましょう。
まとめ
オーバートリアージは改善すべき評価課題ですが、軽症搬送をすべて不適切な判断とみなす言葉ではありません。
- 比較する基準によって、オーバートリアージの定義や割合は変わる。
- 本人の軽症感と、診察後の軽症判定は区別する必要がある。
- 東京では緊急度を下げる項目と上げる項目の両方が改訂された。
- 一地域の研究を全国へ一般化したり、適用可能性を削減実績に置き換えたりしない。
- 過大評価と見逃しの両方を確認することが大切である。
必要なのは、相談員や利用者を結果だけで責めることではなく、判断の根拠とその後の経過を確かめる仕組みです。
精度を上げる検証を続けながら、必要な救急要請をためらわせない伝え方も求められます。
